If you can DREAM it, you can DO it.

事務所１．自宅オフィス

自宅をオフィスにできれば、費用を節約することができます。賃貸住宅であれば、賃料の一部を経費計上することも可能です。
通勤もありません。デメリットとしては、プライベートとのけじめが付けにくいことや、業種によっては人の出入りなどで、家庭や近隣との間で、もめることも想定されるので、注意が必要です。
可能であれば、テレワーク向きの物件への引っ越しも選択肢となり得るでしょう。

事務所２．賃貸オフィス

賃貸オフィスの場合、賃料や初期費用をはじめ、備品や消耗品などと、それなりの出費は覚悟しなければなりません。
しかしながら、事務所使用を可としているアパートやマンションタイプの物件であれば、比較的、賃料や初期費用を安く抑えることも可能です。
テナントビルなどである必要性がないなら、検討してみるのもよいでしょう。

事務所３．バーチャルオフィス

特に都市部では、バーチャルオフィスやシェアオフィスも選択肢の一つです。自宅オフィスでも、自宅住所は大っぴらにしたくない場合など、名刺や販促物にはバーチャルオフィスの所在地を掲載しておくという使い方もできます。
サービスによって金額が異なりますが、理屈の上では月1万円以下で、「都心の一等地に事務所を構える」ことも可能ということです。
ただ、業種によってはバーチャルオフィスが不可なものや、会社の設立登記が不可の場合もありますので、事前によく確かめておく必要があります。